こんにちは、しゅーとです(^^
今日は生命保険編第二弾!さっそく保険を見直していきましょう。
「陳腐化」する終身医療保険
前回、医療保険について若干触れました。続いて今の医療保険は、現在進行中の医療政策や医療技術の進歩に追いついていけるのかという切り口から見ていきましょう。まず踏まえておかなければならないことは、
これから出てくる新しい治療については、今の保険約款にはいっさい記載されていない
ということです。手術をするときにもらえる手術給付金は、医療保険の第2の柱となっているようです。ところが手術自体が変わりつつあるため、この様相も変化しているということになります。詳しくどうゆう手術かはわかりませんが、要するに傷を小さく抑え、回復を早まらせ、早期退院できるといった下記のような手術が最近では増加しています。
- 内視鏡手術
- 血管カテーテル治療
- 腹腔鏡・胸腔鏡手術
これらは、「重大手術の対象とならない」可能性が高く、給付金が安くなるということがあるようです。だからといって、
「医療保険がもったいないからバッサリお腹を切ってくれ!」
という人はいないでしょう。そして、次にやってくると言われているのが「ロボット手術」です。これもどこまで認めてもらえるのか分からないのが実情のようです。
現在のような変化の激しい時代には、長期の保険に入るのは逆にリスクになることもあります。安心を買ったつもりが、いざという時に「保障の対象外」と言われることを考えると短期の掛け捨てのものを選ぶ方が、リスクを低く抑えられるのかもしれません。
がん保険は必要か!?
次は、がん保険についてです。結論からすると、僕はこの「病名別の保険」については、まったく理解できません。なぜなら、第一弾で学んだように健康保険が適用される治療を行う限り、高額療養費制度で医療費の個人負担には上限があります。ですから、一般的な収入の人なら、1か月の負担は9万円弱程度に収まります。それなのになぜ「病気の種類に応じた保険加入」が必要なのかまったくわかりません。
それから、見逃してはならないことが、がんで亡くなる人は増え続けておりますが、がんは高齢者に多い病気ということです。日本は高齢化が進んでおりますので、これががん患者増加の要因であると考えられます。それにこう考えてしまっている人も多くいるように思います。
がん = 「死の病気」
今やがんは、「死の病気」から遠ざかりつつあります。肺がん手術を受けても、たいていは10日から2週間で退院するようです。抗がん剤治療や放射線治療だけの入院となると、もっと短くなるでしょう。
診断時に100万円が給付されるような契約をして、火災保険でいうところの「焼け太り」が発生するようでは何のための保険なのかわかりませんよね。
恐るべし「有給休暇」と「傷病手当金」
保険を考えるうえで、必ず知っておかなければならないことがあります。それは、
「傷病手当金」です。
これは、ご自身が加入している健康保険で、一定の条件を満たせば、最長18か月にわたって、それまでの標準報酬月額の3分の2に相当するお金がもらえるという制度です。一定の条件は以下の通りです。
- 業務外の病気やケガにより、休業していること
- 療養のために仕事に就くことができないこと
- 連続する3日間を含み、4日以上仕事に就けないこと
- 休業中に、給与の支払いがなかったこと
病気で長期休業を余儀なくされた場合は、まずは有給休暇(最長40日間)を使い、それでも足りなければ傷病手当金の支給を受けることが鉄則です。たとえ会社をやめることになったとしても傷病手当金の支給を受け続けることができます。会社をクビになっても、最長で20か月にわたって安定した収入が得られるというわけです。ちなみに大企業の健康保険組合の中には、傷病手当金に上乗せして出す「付加給付」というものもあるようです。
そして、傷病手当金受給後も働けない状況にあるならば、おそらく障害者認定を受けられるはずです。障害者認定を受ければ、
原則、1年6か月経っても働けない場合には障害年金が受給できます。
ただし、ここで注意しなければならないのは、国民健康保険に加入している自営業者の人たちです。国民健康保険には、傷病手当金の制度がない上に有給休暇というものがありません。その点を踏まえて民間の就業不能保険等も検討する必要がありそうです。
突っ込みどころ満載の「介護保険」
次は介護保険です。皆さんは、以下のように考えておりませんでしょうか。僕もまさにこう考えておりました。
介護は他人事ではない
⇒ 「公的介護保険」の維持は難しい
⇒ 老後の出費は大きい
⇒ 民間の保険で備えよう
今思うと、これは突っ込みどころ満載です。突っ込みポイントは以下の通りです。
- 誰もが要介護状態になる確率が高いのであれば、手ごろな保険料で手厚い保障を得られるわけがない
- 国が介護制度の維持に苦労しているのに、保険会社が積極的に介護問題を引き受けるのはヘン
- よほど、保険料を多めにもらっておく仕組みなのではないか
要介護になる確率からみても、高齢者になって認定される確率の方が割合的に圧倒的に高いことからも割高の民間の介護保険に入るよりも、毎年こつこつと貯蓄や運用で自己資金を蓄えた方が賢明なのかもしれません。
長くなりましたので、今日のところはここまでとなります。次回は「保険会社さんがよく話す言葉」について検証していきたいと思います。
一歩を踏み出せば人生が変わります!未来を変えられるのは”自分”だけです!!
今日も最後までお付き合いいただきありがとうございました(^^
コメント